教育実践研究指導センター

  センターだより No.31


                       1994年10月6日
                       発行 山梨大学教育学部
                       附属教育実践研究指導センター
                       電話 0552-20-8325,FAX 0552-20-8790
                       e-mail : kjc@grape.kkb.yamanashi.ac.jp
                       URL : http://www.cer.yamanashi.ac.jp

■ 教育実践研究指導センター各施設・設備利用委員会の発足

1994年9月13日の平成6年度第4回教育実践研究指導センター運営委員会において
,教育実践研究指導センター施設・設備利用委員会内規が承認され,それににもとづき,
以下の4つの施設・設備利用委員会が発足,委員が承認されました。今後,各施設・設備
の利用にかかわる申し合わせの作成,管理の実務は,以下の委員会が中心になって行うこ
ととなります。各利用委員会では,教育学部教官のなかから委員を募集しています。お問
い合わせは各利用委員長までお願いします。(◎委員長,右はe-mailアドレス)

多目的スペース利用委員会
        ◎栗田真司(美術)      kurita@grape.kkb.yamanashi.ac.jp
         加藤繁美(幼児教育)  (運営委員会に承認申請中)
         澤本和子(教育実践研究指導センター)  sawa@grape.kkb.yamanashi.ac.jp
授業研究演習室利用委員会
        ◎佐藤博(技術職業科)  ferrite@grape.kkb.yamanashi.ac.jp
         並木信明(外国語)    namiki@yu-gate.yamanashi.ac.jp
         澤本和子(教育実践研究指導センター)  sawa@grape.kkb.yamanashi.ac.jp
マルチメディア教材作成室利用委員会
         ◎並木信明(外国語)   namiki@yu-gate.yamanashi.ac.jp
         藤井斉亮(理数教科教育)      fujii@grape.kkb.yamanashi.ac.jp
         成田雅博(教育実践研究指導センター)  narita@grape.kkb.yamanashi.ac.jp
J号館サブネット(peach運用を含む)利用委員会
        ◎藤田孝夫(技術職業科)        fujita@grape.kkb.yamanashi.ac.jp
         豊木博泰(物理学)    toyoki@phys.ksb.yamanashi.ac.jp
         佐藤眞久(数学)      msato@ccs.carleton.ca
         成田雅博(教育実践研究指導センター)  narita@grape.kkb.yamanashi.ac.jp

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■ インターネット・ツール(Gopher, WWW)講習会について

インターネット・ツール講習会を以下のように開きます。今回は,Macintosh40台を使
いGopher,WWWの世界を情報検索してみます。その際,次の項目で説明する,教育実践研
究指導センターのコンピュータで試験運用中の,サーバの現状もみていただきます。
これらの教室の講習会を以下のように計画しました。講習会は事前申込無しでも参加でき
ますが,おおよその人数を把握したいので,参加御希望の方はできるだけ10月11日(火)
までに,裏面の申込み用紙を使うか,e-mail:narita@grape.kkb.yamanashi.ac.jp あて
申し込んでください。

日時:10月12日(水)16:00〜18:00ころ
場所:教育実践研究指導センター3階マルチメディア教材作成室教育実践研究指導センタ
ー施設・設備の利用について

1994年9月13日の平成6年度第4回教育実践研究指導センター運営委員会において
,教育実践研究指導センター施設・設備利用規則が承認され,その第4条に基づき,利用
にあたっては前もって「教育実践研究指導センター施設・設備等利用申請書」を提出して
いただくことになりました。今年度後期授業での利用については10月4日(火)まで,
その他の申込みも10月11日(火)まででお願いしておりましたが,連絡が行き届かな
い例も把握しておりますので,期限がすぎてお申し込みいただいても結構です。提出は,
教育実践研究指導センター4階事務室です。
各施設・設備の利用料については,不確定要素が多いため結論がでておりませんが,若干
のご負担をお願いすることになる見込みです。

■ 多目的教室,授業研究演習室の利用について
建物新営予算と施設充実費による設備関係の入札が10月中に実施され,設置は11月中
になる見込みです。従って,工事が完了するまで利用できない日があったり,必要な機器
が利用できない場合がありますので,これを了承の上,利用してください。
また,使用料については,多目的教室は光熱水費だけですので,若干の使用料を始めに移
算してもらい,年度末に光熱水費の負担額が分かってから追加移算する方法を検討中です
。この点を了解していただくようにお願いします。
教室利用上の諸注意は,掲示するかプリントするかして,後期授業開始までに分かるよう
にしておくつもりです。利用の際は,学生にルールを守って,気持ち良く使えるようご指
導をお願いします。授業での利用者が決まり次第,利用委員会を開いて,必要機器や配置
の変更,清掃当番なども相談するつもりです。

■ マルチメディア教材作成室の利用について
(1)利用者統計をとるために,マルチメディア教材作成室入口に名簿をおきました。利
用する方は必ず,学生用,教官用それぞれの用紙に記入してからお使いください。
(2)マルチメディア教材作成室利用委員会の指導のもと,学生による利用委員会を設け
ることとなりました。仕事としては,日常的な機器のメインテナンス,利用統計の作成,
教室の整理,操作に関するコンサルタントなどがあげられています。先生方には,能力と
意欲,責任感のある学生を推薦していただければ,と思います。
(3)マルチメディア教材作成室の利用料については,プリンタ等の消耗品費等として利
用料を移算していただくことになります。現在半期につき3,000円程度を検討してい
ますが,不確定要素も大きいため,変更があることをご承知おきください。
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インターネット・ツール(Gopher, WWW)講習会に参加します。

氏名        所属          内線番号      

申し込み先:教育学部附属教育実践研究指導センター4階事務室(内線8325)
  またはe-mail:narita@grape.kkb.yamanashi.ac.jp  あて

■ Educational Resourcesの蓄積・公開・利用に関するプロジェクトについて

教育実践研究指導センターでは,教育学部および教育関連情報をインターネット上で公開
するための共同研究プロジェクト「Educational Resourcesの蓄積,公開,利用に関する
プロジェクト」(仮名)を,企画してきました。
現在プロジェクトは,教育実践研究指導センター3階にあるワークステーションpeachと
,Macintosh(ホスト名の予定jizo)にインストールしたGopherおよびWWWのサーバを,試
験的に運用している段階です。現在は仮のページ構成,仮のメニュー構成になっているの
ですが,これから価値あるものにしていくためにも,学内の皆さんに見ていただき,御意
見を伺いたいと思います(お手元に上記サーバの情報を見るシステムが用意されていない
場合は,10月12日(水)の講習会にご参加ください)。また,教育関連情報を蓄積・
公開・利用することでこのプロジェクトに参画されたい方は,教育学部美術教室 栗田(
内線8257,e-mail:kurita@grape.kkb.yamanashi.ac.jp )まで連絡してください。

このプロジェクトの目的としては以下を考えています。

●インターネットを使った教育情報の公開システムの運用。
●以上のシステムを用いた教育者養成プログラムの開発。
(大学の授業等での利用,附属小学校・附属中学校・100校プロジェクトでつながって
くる小中高校の指導者研修,このシステムと連動した公開講座等)
●以上のシステムを用いた学習材の蓄積と利用方法の研究。
(附属小学校・附属中学校・100校プロジェクトでつながってくる小中高校等の授業で
子どもが使える資料,教材,教材研究上有用な資料)
●(このプロジェクトとしては副次的ですが)以上のシステムを用いた教育学部のPR
(企業向けに学部・学生のPR,高校生向けPR)

方法としては,以下の2段階を計画しています。

●第1段階
教育学部,教育実践研究指導センター,各附属学校園のホームページを作成する。
peach,jizo上に,各研究室ごとに,ディレクトリを割り当て,その範囲内でプロジェク
ト参加者がそれぞれ情報を蓄積・公開する。自前でサーバを用意する研究室へはリンク先
を登録する。
利用方法については,事例研究を積み上げ,センター研究紀要等で発表する。
●第2段階
第1段階が軌道にのったら,各領域(各教科ごとであるとか,環境教育,国際理解教育な
ど)ごとに項目をたて,領域ごとの担当者を決め,全体の構成を検討しながら蓄積をすす
める。


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・最初にこのページを公開したのは1996年9月25日です。 ・最後にこのページを更新したのは2001年4月23日です。